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1976年４月三井東圧化学(現三井化学)入社、2010年常務執行役員基礎化学品事業本部長、2013年4月取締役専務執行役員を経て、2014年代表取締役社長執行役員、2020年4月より現職。社長就任時より、事業構造改革で付加価値の高い分野へ挑戦するためにコーポレートガバナンスを効果的に使い、直近4年間でROEを10％改善させた。

事業会社、外資コンサルティングファームを経て現職。役員報酬、コーポレート・ガパナンスの設計、経営幹部のサクセションマネジメント、多業種にわたる組織・人事戦略の策定・導入、組織・人事制度設計と運用サポート、グループ人材マネジメント、チェンジマネジメント、タレントマネジメント、人材アセスメント、人材ポートフォリオの変革、人材教育体系の設計など、多岐に渡るプロジェクトをリードしている。著書に『武器としてのコーポレートガバナンス ～経営陣・委員会事務局の変革指針』（共著、中央経済社）。名古屋大学経済学部卒業。

東京大学法学部卒業。東京都立大学大学院経営学研究科経営学専攻修了（MBA）。同大学法科大学院修了。富士写真フイルム（現富士フイルムホールディングス）株式会社勤務を経て、2011年弁護士登録。法律事務所、株式会社LIXILを経て、2018年4月より現職。

専門分野は、コーポレートガバナンス、コンプライアンス、企業の危機管理、会社法訴訟など。企業の取締役会、監査役会の運営アドバイザーを務めるほか、多くの大型訴訟（取締役責任追及訴訟、株主代表訴訟など）、企業の危機管理（不祥事の社内調査、広報対応も含む）、第三者委員会調査などを手掛ける。著書に『企業不祥事を防ぐ』（日本経済新聞出版社）など。

1987年日立製作所に入社、システムエンジニアとして、公共分野のソフトウェア開発・販売、教育システムのプロジェクトマネジメント等に従事。2009年ダイバーシティ推進センタ長就任後、日立データシステムズ社（米国）、都市開発システム社、日立化成、日立製作所コーポレート部門の人事、タレントマネジメント等を担当、2020年より現職に就任し、取締役会および法定3委員会の事務局に従事。

立教大学経済学部卒業、同大学大学院修士課程修了、東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得修了、早稲田大学商学博士。東京大学社会科学研究所助手、ハーバード大学ライシャワー研究所客員研究員などを経て現職。RIETIファカルティフェロー、早稲田大学高等研究所所長を歴任。また、研究テーマは日本経済論、日本経済史、企業統治、コーポレートガバナンス。主な著作：『現代日本経済　第4版』、有斐閣アルマ、共著、2019年、『企業統治と成長戦略』、東洋経済新報社、2017年、『日本の企業統治』、東洋経済新報社、2011年、『企業統治分析のフロンティア』編著、日本評論社、2008年、『日本のＭ＆Ａ』東洋経済新報社、編著、2007年、『産業政策と企業統治の経済史』有斐閣、2004年、Corporate Governance in Japan, Oxford University Press、共編著、2007年、他著書論文多数。

インフォア、SAP、アクセンチュアなどを経て現職。通信事業・金融・保険・小売などを中心としつつ製造・公共・ホスピタリティなど多様な業界を担当。現在は取締役会DX、ERM、内部統制の高度化、ITリスクマネジメントなど‟日本のお客様を中心にガバナンス・リスク・コンプライアンスの高度化”に向けて多岐にわたるプロジェクトを中心に活動。

2003年に入社。2012年以降、複数の国またはエリアにてカントリーマネジャーやジェネラルマネジャーを務める。インドのジェネラルマネジャーを経て、2021年よりコーポレートストラテジーオフィサー＆CEOオフィスに就任し、経営戦略やコーポレートガバナンスの推進業務に携わっている。

1982年、TDK株式会社入社。2002年 レコーディングメディア&ソリューションズ ビジネスグループ 欧州営業部 経営企画担当部長、07年 同グループ HDDヘッドビジネスディビジョン　日本オペレーション リーダー、12年 同グループ　ゼネラルマネージャー、14年 執行役員就任。磁気ヘッド&センサビジネスカンパニー CEO、常務執行役員を経て、16年6月 代表取締役社長に就任。22年6月より取締役会長。現在に至る。指名諮問委員会（委員）、報酬諮問委員会（委員）、コーポレート・ガバナンス委員会（委員長）。

1977年 三井物産入社。1982年 米国赴任、シリコン・バレーにてハイテクベンチャー企業の未公開株投資業務等に従事。1993年 米国移住、アレックスブラウン・アンド・サンズ社（投資銀行）入社、数多くの米国ハイテク企業の米国上場並びにM&Aを手掛ける。ドイツ銀行グループによるアレックス・ブラウンの買収に伴い、ドイツ証券 投資銀行部門にて半導体グループのグローバル統括責任者、テクノロジー、メディア、テレコム部門のアジア・パシフィック地域の統括責任者を歴任。2001年 帰国後、ドイツ証券 執行役員投資銀行本部長として日本の投資銀行部門を統括。2004年 J.P.モルガン・パートナーズ・アジア(現 ユニタス・キャピタル・アジア・ピーティーイー・リミテッド)にパートナーとして入社。2009年12月 ㈱産業創成アドバイザリーを創設、2022年6月まで代表取締役。2011年2月 On Semiconductor 取締役、2015年6月 富士通 取締役就任。

インベストメント・スチュワードシップ部長として、コーポレート・ガバナンスの問題に取組む日本企業に対する株主議決権行使を担当し、株主議決権行使における方針やガイドラインを確立させる。2011 年ブラックロック・ジャパン入社。入社以前は、2006 年より日興アセット・マネジメントにおいて、コーポレート・ガバナンス・マネジャー及びファンダメンタル株式のアナリストとして従事する。また、1999 年より 7 年間、創業したインターネット関連企業の代表取締役社長を務める。経済産業省「CGS研究会」（コーポレート・ガバナンス・システム研究会）をはじめとする、日本経済団体連合会（経団連）、経済産業省等のコーポレート・ガバナンスに関する様々な社外ワーキング・グループにも数多く参加。また、経済産業省主導の人材版伊藤レポート2.0「人的資本経営の実現に向けた検討会 報告書」に貢献。内閣官房 新しい資本主義実現本部事務局「非財務情報可視化 研究会」にも参加。

1988年南山大学卒。88年から91年野村證券株式会社勤務。93年同志社大学大学院アメリカ研究科修士課程修了。96年大阪市立大学（現大阪公立大学）大学院経営学研究科博士後期課程単位取得退学。96年から明治大学商学部専任助手、選任講師、助教授を経て2005年同教授。2006年～2008年ミシガン大学ビジネススクール客員研究員。研究分野は、機関投資家とコーポレートガバナンス、ESG投資など。現在、エーザイ株式会社、ピジョン株式会社の社外取締役も務める。主な著書として、『機関投資家の発展とコーポレート・ガバナンス』、日本評論社（1996年）、Corporate Governance in Japan(共著)、シュプリンガーフェアラーク東京（2006年）、『東アジアとアセアン諸国のコーポレート・ガバナンス』（編著）、税務経理協会（2016年）、『図説　企業の論点』（共編著）、旬報社（2021年）、『激動の資本市場を駆け抜けた女たち』白桃書房（2022年）などがある。