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Executive Deep Dive by Slack
コミュニケーションのDXで、骨太な組織に

開催概要

開催日時

  • Online2021年 11月25日(木)15:50~16:50

開催趣旨

COVID-19によって75%もの企業が業績へのマイナス影響が見込まれている中、多くの企業でこれまでの事業の在り方を見直す必要に迫られています。経済活性化、企業成長に向けた新規事業の展開、優秀な人材の採用・オンボーディングも欠かせない状況にあります。

リモートワークも一般化しつつあり、オフィス・在宅など働く場所を選ばずに業務を進めるための整備も必要になっています。分散ワークによって顕在化したのが、組織力の重要性ではないでしょうか。非対面でも結束力を高め、マネジメントを発揮し、高いアウトプットを出す。並行して業務のデジタル化で生産性を向上しながら、従業員のエンゲージメントを高めていく。そのようなサイクルが新しい企業活動として求められています。

それらを実現するために必要なのがコミュニケーションのDX(デジタルトランスフォーメーション)です。DXというと業務システムやインフラの改善が優先されることが多いですが、「オンラインで仕事をすること」を前提としたコミュニケーションのDXこそが、組織力の強化や生産性向上のために今必要とされているのではないでしょうか。

本イベントでは、コミュニケーションのDXによって経営改革を推進しているリーダーにお集まりいただき、“骨太”な組織づくりに向けた取り組みを座談会形式にてお伝えさせていただきます。座談会終了後に各出演者の個別質疑ルームも設けておりますので、皆さまの日頃のお悩み、課題につきましても直接お答えいただきます。経営に携わる皆さまの一助となりましたら幸いです。

概要

参加対象者

経営者、役員、経営企画、DX推進、情報システム、他事業部門の管理職・リーダーの方々

参加料

無料(事前登録制)

参加定員

100名

申し込み多数の場合は抽選とさせて頂きます。

参加対象外の方はご参加をお断りする場合がございます。

参加形式

オンライン配信

本セミナーはオンラインでの配信となります。視聴方法はお申込み後にご案内いたします。

お申込者でない方への視聴用URL共有はご遠慮ください。同じ会社内で複数名でのご参加を予定されている場合にも、お手数ですがお一人ずつお申し込み下さい。

登録時のメールアドレスに登録完了メールを送付いたしますが、万が一届かない場合、大変お手数ですが、customer1@b-forum.netまでご連絡ください。

主催

Slack Japan株式会社

協力

株式会社ビジネス・フォーラム事務局

区切り線

プログラム詳細

15:50~16:00

ご挨拶・趣旨説明

16:00~16:50

パネルディスカッション

本イベントは討論型形式にて「人財の確保」「組織力強化」「DXの要諦」の3つをテーマに、経営課題やDXへのお取り組み、デジタルによるビジネス変革についてなど、さまざまな角度から議論を頂戴し、デジタル改革を目標とする経営層の視聴者の皆様へ向けて、新たな一歩を踏み出す情報提供の場とさせていただきたく存じます。

<ディスカッショントピック>

第1章:人財の確保

第2章:組織力強化

第3章:DXの要諦

古市 憲寿 氏

モデレーター

社会学者

古市 憲寿

1985年東京都生まれ。社会学者。慶應義塾大学SFC研究所上席所員。「経済財政動向等についての集中点検会合」委員、内閣官房「クールジャパン推進委員」メンバーなどを務める。

長谷川 秀樹 氏

パネリスト

生活協同組合コープさっぽろ

デジタル推進本部 CIO

長谷川 秀樹

1994年アクセンチュア株式会社入社。2008年株式会社東急ハンズ入社後。2011年、同社執行役員に昇進。2013年、ハンズラボ株式会社代表取締役社長就任(東急ハンズ執行役員兼任)。2018年、ロケスタ株式会社代表取締役社長就任。2018年10月株式会社メルカリ執行役員就任。2020年2月生活協同組合コープさっぽろCIO就任。その他複数社のCIO兼務。

小室 淑恵 氏

パネリスト

株式会社ワーク・ライフバランス

代表取締役社長

小室 淑恵

1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げるコンサルティング手法に定評があり、残業削減した企業では業績と出生率が向上している。「産業競争力会議」民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省、中央教育審議会などなど複数の公務を歴任。2児の母。

吉田 泰己 氏

パネリスト

経済産業省

情報プロジェクト室長 兼 デジタル庁企画官

吉田 泰己

2008年経済産業省入省。法人税制、地球温暖化対策、資源・燃料政策などを担当の後、2015年から2017年までシンガポール・米国に留学。海外のデジタルガバメントの取組について学ぶ。2017年より情報プロジェクト室所属。経産省DXオフィスの立上げ、事業者向け行政サービスのデジタル化を推進。2020年7月より情報プロジェクト室長。2021年よりデジタル庁企画官を併任。

※ プログラム内容や時間は急遽変更となる場合がございます。予めご了承いただきますようお願い申し上げます。

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