未来を創る経営管理の進化と”意思決定”のこれから
～今、すべてのビジネスが求めるのはより速く、より優れたつながる計画 ～
Plan Smarter. Drive Outcomes. Lead Transformation.

• テルモにおけるグローバル経営管理の今－意思決定、経営情報の見える化等
• 経理部門における変革の取り組み
• ファイナンス部門からの課題と今後の展望

昨今のコーポレートガバナンス対応、外部投資家からの要請もあり、多くの企業で投下資本利益率（ROIC）を中心とした最新の経営管理制度を導入する動きが加速しています。

一方で、新たな経営手法が現場レベルに徹底されるには多くのハードルがあるのが実態であり、経営と現場が一体となったマネジメントプロセスの構築が不可欠となります。

本講演では、ROIC経営の概要と仕組みづくりのポイントとともに、テクノロジー面でどうサポートできるのか、生産性向上の鍵などについて解説します。

これまでも多くの企業において、気候変動に関する温室効果ガス等の排出量の測定や改善等に対応してきました。しかし昨今、新型コロナウイルス等によるロックダウンといった社会面の要素が事業活動に与える影響が現実のものとなりました。

また、東証の市場区分再編にてプライム市場を選択した企業においては、TCFD等の開示が求められ、TCFDやESG投資といった、これまであまり一般的ではなかったフレーズが非常に身近なものになりました。企業はそれらに対して、スピード感を持った対応が求められています。一方で、開示を目的としてしまい、ESG/サステナビリティの要素を経営に落とし込めていないケースが散見されます。

当講演では、ESGやサステナビリティ経営の取り組みに見られる落とし穴や、経営の中心にESGやサステナビリティを置くために企業に求められる改革の方向性、改革を推進するDX活用について解説いたします。

可視性が不足しているために顧客が求めるコミットメントが実施されない場合があります。重要な資産とリソースの可視性を高めることにより、信頼性を向上させるだけでなく、応答力を強化します。 本デモセッションでは、その方法を紹介し、インテリジェントなコネクテッドプランの世界へご案内します。

日本触媒様は「SAP S/4HANA」を新規に再構築する手法であるGreenfieldを採用し、「SAP R/3」から「SAP S/4HANA」への移行を2022年４月に完了しました。これにより、日本触媒様グループ全体の経営情報の可視化や定型業務の自動化・簡素化を実現するとともに、ワークフロー承認機能の強化によるガバナンス強化を実現しました。同時にBoardの導入も行い、国内外のグループ会社と財務データの連携によるグループ経営情報の可視化や、定型フォームの検討会資料の自動帳票化、各種業務管理帳票の要件を実現しております。本セミナーにおいて、本事例のご紹介をさせて頂きます。

非財務情報開示は、近年注目を集めています。企業は世界的な情勢を見ながら、投資家に対する期待にも答えていかなければなりません。

投資家は、投資判断において非財務情報を重視するようになってきています。その傾向は、2000年以降ますます顕著になってきており、今や非財務情報が企業価値を決める時代に移行してきました。

また、東証プライム市場においてTCFDに基づいた開示が必須になるなど、ESG情報を適切に開示していくことが、今後全ての企業に求められるようになり、各企業内における開示を支えるためのPDCA構築の重要性が今後より一層増していくものと考えられます。

本セッションでは、温室効果ガス(GHG)対応、非財務情報の有効なマネジメントをご検討されている方に向けて、我々アバントグループが考える対応方法についてご紹介いたします。

常にスピードと敏捷性を求められている現代のCFO組織。変化する市場に対しこれまでになく迅速に対応できなければなりません。 Boardは、画期的なFP＆Aにより、財務、戦略、オペレーション全体で統一された意思決定を実現することで、CFO組織の進化を促進し、リスクの管理、収益性の確保に向けた変革を推進します。本デモセッションで概要をご紹介します。

テクノロジーの進化にともない、「データドリブン経営」という言葉も一般的になってきており、取組内容や範囲も多様化しています。他方、それにともない経営管理としてどう進化させていくべきか、戸惑いを感じる企業も多くいることと推測します。

そこで、本講演では、経営管理における「データドリブン」の一歩目としての取り組みをご紹介し、実際におきたリアルな問題や現場をお伝えします。

全国400店舗1000万SKU800万会員を持つアルペンが、レガシーシステムとExcel帳票から脱却し、内製化によるデータ分析の高度化をどのように進めてきたのか？

Boardの採用決定から現在までの3年間でデータ利活用を内製で進化させてきた過程をご紹介します。