サステナビリティ・マネジメント・フォーラム2023
“稼ぐ力“と”企業が持つ資産”強化への相乗的な推進
～ 真のサステナビリティ経営を実現する、長期視点での価値創造のあり方

講演のポイント

21世紀に入り、世界の関心は、成長から持続可能性へと変化しています。今、なぜSDGsや脱炭素目標が重要視され、企業と投資家にとってサステナビリティやESGが大きなテーマとなっているのか、歴史的な観点から振り返り、21世紀の資本主義が目指すべき方向性を確認することが必要です。また企業の経営をどのように導いていくべきか、それはガバナンスの問題でもあり、最も重視すべきは、透明性のある情報開示といえます。そうした中で、21世紀の企業情報開示は財務中心の情報から非財務情報へと移行しています。そこで、今後の非財務情報の開示のあり方とその重要ツールとして期待されている統合報告（Integrated Report）の意義と役割について解説します。

講演のポイント

今年度から「サステナビリティに関する考え方および取組み」が有価証券報告書の記載事項となるなど、企業のサステナビリティの取組みおよび情報開示に対する要求が高まっています。サステナビリティ関連情報開示に関するグローバル基準、あるいは、ESG評価機関の開示要求事項に通底する要素、テーマを整理した上で、企業のサステナビリティ経営の実態を表す本質的なサステナビリティ関連の情報開示について解説します。

講演のポイント

YKKグループは、「他人の利益を図らずして自らの繁栄はない」という思想に基づくYKK精神「善の巡環」を根幹に、世界72カ国/地域で事業を展開しています。統合報告書「This is YKK 2022」では、YKKの主たる事業であるファスニング事業について、持続的成長に向けた価値創造、中期経営戦略、ならびに「YKKサステナビリティビジョン2050」の目標達成に向けた活動実績を報告しており、多様なステークホルダーに対して、適時・適切な財務・非財務情報の開示を行うとともに、積極的な相互コミュニケーションを重視しています。講演では、サステナブルな未来へ向けて、本業を通して持続可能な社会への貢献を目指す考えを説明し、非上場会社だからこそオープンな情報開示を行う姿勢についても紹介します。

講演のポイント

当社は日用品を提供するメーカーとして、歯磨き､洗濯､手洗い等、多くの生活習慣に関与している事が強みです。製品使用による生活習慣づくりを価値の源泉と捉え、Positive Habits（より良い習慣）として、自らの健康に良い､社会に良い､地球環境に良い等、多様化した生活者の価値観に対応することがパーパスの実践です。その一方で､環境課題の解決やCSR的な活動は長らくコストオンのアクティビティとして捉えられてきました。世の中ではゴールや目標設定に関する議論が盛んですが、生活者の課題に対するアクションとソリューションがトレードオンになるべく方向転換をしています。経営レベルで戦略としての方向付けはなされたものの、社内に戦略への理解を浸透させる事には課題があります。講演では、新たな市場形成には不可欠な要素として自治体や､時には競合メーカーとも連携するというアクションを、社員自らどう実践しているかを事例で紹介します。また、社外への発信が良きパートナーの探索という意味でも大変重要な位置づけとなっていることについても紹介します｡

講演のポイント

非財務情報管理を始めたいが、何から着手すべきかわからないとお悩みをお抱えの経営幹部の方も多いのではないでしょうか。また、サステナビリティ経営の取り組みの推進を掲げてはいるが、経営幹部の方だけで盛り上がっていて、従業員には全く浸透していないといった状況に陥ってはいないでしょうか。

本セッションでは、間接業務DXのトップバッターであるコンカーによるサステナビリティ経営への打ち手についてご紹介します。

講演のポイント

サッポログループは、かねてより人材を『人財』と表記し、『人財はすべての価値創出の源泉』であると考えています。その上で、多様な人財の活躍を支援し、個々が主体的なキャリアを描くことを積極的に推奨することを軸にしつつ、グローバル、デジタルといった事業成長を担う人的資本への投資を実行することで、個人の成長と組織の強化を持続的に実現することを目指しています。講演では、間もなく150周年を迎えるサッポログループが、今後さらに提供価値を実現し続けるためのサステナビリティ・マネジメントやその重要要素である人財戦略について、お話しいただきます。

講演のポイント

近年、経済価値だけでなく、環境価値、社会価値を含めた持続的な企業価値向上が求められています。このためには、サステナビリティに関する戦略や進捗状況を開示して、投資家、顧客、社員といったマルチステークホルダーと対話を深めていくことが重要となります。

しかしながら、サステナビリティ推進者の悩みとして、サステナビリティ経営に対するトップのコミットメントをいかに得るか、また増え続ける現場の負荷を減らしながらいかに浸透できるか、といった課題があります。

弊社がこれまで得られた知見から、サステナビリティ経営を段階的に進めていくための成熟度モデルと、そこでの課題をデジタル技術を活用することで、どのように解決していけるか、について解説いたします。