WEB配信へ事業領域を広げたb.studio構築プロジェクト
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WEB配信へ事業領域を広げたb.studio構築プロジェクト

変化を選択し、挑戦を楽しむ。
それは、今後も変わらない
私たちの文化。

T.M
ビジネスプロデュース局
T.M
2019年 中途入社
A.M
イベントコーディネート局
A.M
2020年 中途入社
R.Y
企画制作局
(現:モーションスクエア社)
R.Y
2021年 中途入社
03.命名「b.studio」

会社の未来をつくる重要なプロジェクトを、
若手主体のチームが主導する。
自由に挑戦できる風土がある。

最終的には「b.studio」という名称になるわけですが、こうしたスタジオ名やコンセプトから、皆さんでディスカッションしていったのでしょうか。

A.M

スタジオの名前、コンセプト、何を強みにすべきか。プロジェクトメンバーが集まっては、自分たちが目指すスタジオのイメージを話し合っていました。付箋にアイデアを書いて、壁に貼り出して。必要・不必要なもの一つずつ検討して。

T.M

コンセプトも話し合いで決めましたね。

A.M

スタジオの開設と同時に必要になるホームページの準備は、私の担当だったんです。そこで、コンセプトや強みの言語化がどうしても必要でした。話し合いの中で本当に多様なキーワードが出てきたことを、よく覚えています。例えば、お客様・登壇者・参加者の皆様との関係性を表す「つながり」という言葉。この言葉には、5年後や10年後を見据えて、スタジオそのものを「つないでいく」という意味も込められていました。また、お客様のカラーに毎回染まっていく姿をイメージした「七変化」というキーワードも面白かったですね。そうした会話の中から生まれたのが「b.studio」というネーミングです。

T.M

「b.studio」というネーミングが出てきたときに、全員が「これで決まり」という空気が流れたことを覚えています。私たちはあくまで主役を引き立てる存在。主役の「A」ではなく、主役を支える裏方の「B」であるという意思が、全員の思いにマッチしたんだと思います。

命名「b.studio」

そうした話し合いの現場には、井内社長など経営層の方は関わってなかったのでしょうか。

A.M

社長も折を見てアドバイスをくれたり、最終決定には意見を伺ったりしていました。しかし、主体となっていたのはプロジェクトメンバーです。ネーミングやコンセプトを含めたスタジオの方向性、機材や内装、開設後の営業方針などはすべて、全員で話し合って決めました。会社の未来に関わる重要なプロジェクトを、若手主体のチームが主導して進めた。これって、今思うと、すごいことだと思うんです。自由な挑戦を許容する風土は、ビジネス・フォーラム事務局の特徴だと思います。

04.企画制作局の発足と葛藤

「b.studio」がオープン。
しかし、完成したという実感はなかった。

活動の結果、2021年の1月に「b.studio」がオープンしました。プロジェクトチームの皆さんは、どんな気持ちでしたか?

A.M

正直に言えば、私は今でも「完成した」と思っていないんです。確かに、2021年の1月に営業を開始しました。しかし次に待っているのは、完成したスタジオで映像制作に挑戦する現実です。そして、映像制作が始まれば、スタジオの改善点も見えてきます。実際に、当初の第1スタジオに加え数年後には、第2スタジオを開設しました。また、スタジオの内装もオープン当初から手を加えました。時間と共に、スタジオの使い方がどんどん広がって現在に至っていますから、完成したという意識があまりないんです。

T.M

私も同感です。映像をつくるための箱はできたけど、肝心なのは、そこでどういう収録ができるかだと感じていました。

スタジオのオープン後、2021年の4月には映像コンテンツ制作を担当する企画制作局(現:モーションスクエア社)が立ち上がりました。

A.M

これはスタジオの立ち上げに限らない話ですが、代表である井内からはよく「イベント事業だけに限らず、あらゆる可能性を探って事業展開を広げたい」という考えを聞きます。「b.studio」の立ち上げにあたっても、今後は、自社スタジオを活用した映像コンテンツの制作能力の強化に注力し、事業領域を広げていく意思がありました。その中で、テレビ局でのディレクター経験があるプロ人材が新たな仲間として加わり、企画制作局(現:モーションスクエア社)が立ち上がったんです。Y.Rも、その中核メンバーの一人です。

企画制作局の発足と葛藤
企画制作局の発足と葛藤

Y.Rさんは、スタジオ立ち上げ後に映像制作の専門家として入社したわけですが、入社当時のご苦労はありましたか。

R.Y

自分がミッションとして理解していたのは、映像制作のノウハウを社内に蓄積していくことでした。目指したのは「ビジネスイベントを一気通貫でお客様に提供できる会社」という特徴に「質の高い映像制作能力」という強みをプラスアルファすることです。その意識を持って仕事にあたったのですが、当初は大変なことが多かったです。

T.M

素人のプロジェクトチームが内装や機材選定に迷いながら、なんとかスタジオを立ち上げた。でも、映像制作に関しては相変わらず素人です。新しい仲間として経験豊富なプロを迎えられたのは、心強かった。ただ、イベントのプロと映像制作のプロという「育った畑の違い」が大きかったのか、最初は意思疎通に苦労しましたよね。

R.Y

私たちには「いい映像作品をつくりたい」というこだわりと、映像業界の常識の中で積み重ねた経験則がありました。しかしそれが邪魔になったのか、プロデューサーが求めることを理解するまでに、時間がかかってしまいました。映像のクオリティは、もちろん重要です。しかしプロデューサーが大事にしていたのは、映像を納品した先の、お客様や視聴者の満足度の追求です。こうした、目的意識の差異を起因としたコミュニケーションの行き違いに、最初は戸惑うことが多かったです。

T.M

当時は私たちプロデューサーも、映像制作の工程に理解が足りていませんでした。行き違いは、お互いに原因があったと思います。例えば、お客様のご要望で、映像の再編集をお願いすることがあります。しかし、映像制作チームは非常に細部までこだわりを持って編集をしてくれていて、できあがった映像にはきちんと意図があります。その点をもっと理解していれば、再編集を頼まれた時点でお客様を説得するという選択肢もあったかもしれないと感じています。

企画制作局の発足と葛藤
R.Y

私たちも時間が経つにつれて、プロデューサーが大切にしていることに理解と共感が深まっていったと思います。

A.M

私は、こうした経験値を社内に蓄積できたことが非常に大きいと思っています。もし外注の制作体制が続いていたら、依頼のたびに、私たちが大切にしたいことをゼロから説明する努力が必要です。しかしそれでも、満足に理解してもらえるとは限らないでしょう。企画制作局(現:モーションスクエア社)ができて、苦労しながらも、私たちが映像制作で目指すゴールを共有できた。それって、私たちだけの強みなんじゃないでしょうか。

T.M

会社として、配信という手段を確立できたのも大きいですよね。以前はリアル会場でのイベントという手段しか持っておらず、必然的に、首都圏など大都市のイベントが中心だったと思うんです。今は配信という手段で、北海道にも沖縄にも情報を届けられます。今まで「参加したい」と思っても断念していた人たちに対して、高品質の映像コンテンツで情報を届けられるようになったのは、大きな成果だと思っています。

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