サステナビリティ情報開示2.0
非財務情報の高度化、開示の効率化に向けたプロセス変革
～SSBJ対応/最新動向/企業事例にみる情報開示の次なるフェーズ～

30年に渡り日本におけるITソリューションのセールス、エンタープライズビジネスの立ち上げ、経営マネジメントに従事。14年にワークデイ日本法人の立ち上げに参画し、執行役員を務めるまでの約8年間、大手企業へのHCM導入をリード。22年4月からWorkiva日本法人の立ち上げに参画。

島根県生まれ。専門は国際法学・環境法学。京都大学法学部卒業。一橋大学大学院法学研究科博士課程単位修得退学。名古屋大学大学院教授、東京大学サステイナビリティ学連携研究機構（IR3S）教授などを経て2019年より現職。国際環境条約とその国内実施に関わる法的問題、気候変動とエネルギーに関する法政策などを主な研究テーマとする。東京都環境審議会会長、金融審議会専門委員、サステナビリティ情報開示の基準を策定するサステナビリティ基準委員会（SSBJ）委員なども務める。中央環境審議会会長や再生可能エネルギー買取制度調達価格等算定委員会委員長も務めた。主な編著書に『環境規制の現代的展開』『気候変動政策のダイナミズム』『気候変動と国際協調』など

15年以上にわたり、ビジネスコンサルティングとテクノロジーコンサルティングの双方の経験・専門性を有し、経営改革や経営管理の高度化を筆頭にコーポレート機能の戦略立案から構造改革、組織再編、業務設計から改革実行・データ活用に至る変革をエンドツーエンドでリードした実績を持つ。グローバル・国内双方でのプロジェクトマネジメント経験に加え、寄稿やカンファレンス講演、研修講師など対外発信実績も豊富に有している。現在は経済価値と社会的価値の両面から「価値創造経営」と称した経営改革を推進している。ダイヤモンド社『【実践】価値創造経営』共著者。

島津製作所入社後、海外営業部にて中近東、中南米など主に新興国向け医療機器販売を担当、2007年から2019年まで人事部にて労使交渉、人財マネジメント、グローバル人財育成、DE&I推進プロジェクトなどを担当。その後秘書室を経て、2024年より現職にてサステナビリティ経営の推進、グループガバナンスの強化に取り組んでいる。

メーカー法務から米大手法律事務所（日本）を経てDIC法務部へ。人事経験後、現在はESG担当。グローバルな視点を活かし、60カ国に及ぶグループの非財務情報収集インフラ構築を推進。地域ごとの違いを意識しながら、グループ全体のダイバーシティ活動を主導。

スタートアップから数十億ドル規模のテクノロジー企業まで、幅広い財務およびビジネス変革をリード。2度のIPOを経験し、Workivaに2023年8月に参画。 Workiva入社以前はDeloitteの監査役としてテクノロジー企業のクライアントにサービスを提供したのち、Apple、VMWare、eBayなど、シリコンバレーを中心に複数のテクノロジー企業でリーダーシップを発揮。