2023/07/10 (  月 )

The Next Leadership Agenda 2023 Day1 開催ショートレポート

The Next Leadership Agenda 2023 Day1 開催ショートレポート

The Next Leadership Agenda 2023

すべての世代へ ~人と組織を有機的に結び付ける「人的資本経営」を目指して

Day1 ウェルビーイングが機能する組織の条件

開催日:2023年3月15日(水)~16日(木)オンライン配信

主催:株式会社ビジネス・フォーラム事務局

協賛:アルー株式会社、 クアルトリクス合同会社、 株式会社コーチ・エィ、 B&DX株式会社、 株式会社ファインド・シー、 株式会社プラスアルファ・コンサルティング

開催趣旨

生産年齢人口の減少が加速し、産業構造は労働集約型から知的創造型へと進化していく中で、日本企業は持続的な事業成長を見据え「人的資本経営」の実践を目指していくためには、Z世代の若者から中堅・シニア層に至るまで、すべての世代の人材を活用した生産性向上の取り組みが欠かせません。今回のフォーラムでは、人と組織の持つ可能性・潜在能力を最大限に引き出す方法として注目される「ウェルビーイング」とこれからの「人材育成」のあり方について、多くの企業がベンチマークする先進企業の事例紹介と専門家による日本企業の課題と解決のヒントを交え検証してまいります。

参加者の属性

≪業種≫
≪部門≫
≪役職≫
 

Day1 ウェルビーイングが機能する組織の条件

いまや多くの企業が強い関心を持つウェルビーイング。目的とする社員一人ひとりを「幸せにする」組織はいかに醸成されていくのか。Day1ではウェルビーイングが形式だけのものに留まらず、機能させるための3つの条件(従業員エンゲージメントの向上、安心して実験的で挑戦的になれる心理的安全性の確保、そして多様な人材が能力を発揮できる環境整備と人事戦略)をテーマに先進企業事例と専門家の知見とともに検証します。

〈特別講演〉

エンゲージメント向上を通じた企業価値の向上に向けて

  • パーパスの浸透に向けた「マジきら会」の取組み
  • 経営上の最重要資本である人の力を高め、経営人材を育成する戦略的な人事制度
  • 成長戦略の柱であるD&I推進やエンゲージメント向上の取組み

東京海上ホールディングス株式会社
常務執行役員 CHRO/CWO
北澤 健一

Voice of attendees

「大変わかりやすくありがとうございました。」

「〈特別講演〉エンゲージメント向上を通じた企業価値の向上に向けて」の様子

東京海上ホールディングス株式会社
常務執行役員 CHRO/CWO
北澤 健一


長野県出身。営業、営業開発部門を経て、損保事業・生保事業双方で商品開発・管理業務に従事。2014年 神奈川支店長。2016年 東京海上日動あんしん生命保険株式会社企画部長。2017年 東京海上日動火災保険株式会社理事人事企画部長。2019 年、同社執行役員。2020年 同社常務取締役、東京海上ホールディングス株式会社常務執行役員グループ人事総括として、東京海上グループ全体の人事戦略を指揮する。100 年後も“Good Company”としてお客様の“いざ”をお守りするため、グループ経営人材の育成や、社員の多様な働き方・働きがいの支援などに取り組む。

〈基調講演〉

新時代の到来と人的資本経営の実践に向けて

  • 企業価値評価の視点からみる日本企業の課題
  • 企業価値を高めるための「人事部門」の役割り
  • 人的資本の本質とパーパスに根差した経営を実現させるために

一橋大学 CFO教育研究センター長
経営管理研究科 経営管理専攻 名誉教授
伊藤 邦雄

「〈基調講演〉新時代の到来と人的資本経営の実践に向けて」の様子

Voice of attendees

「データをもとに納得感のあるお話をありがとうございます。」

「伊藤レポートは拝見しておりますが、改めて直接講演を伺えて大変勉強になりました。」

「何回も伊藤先生のセミナーを受講しているが、頭の整理になった。」

一橋大学 CFO教育研究センター長
経営管理研究科 経営管理専攻 名誉教授
伊藤 邦雄


一橋大学 CFO教育研究センター長。1975年一橋大学商学部卒業。1980年同博士後期課程単位修得、一橋大学商学部専任講師。1992年同教授。その後、商学部長・商学研究科長、副学長を歴任。2015年より現職。中央大学大学院戦略経営研究科特任教授を兼務する。商学博士(1996年)。専門は会計学、コーポレートガバナンス論、企業分析・評価論。2017年より経済産業省「持続的成長のための長期投資(ESG・無形資産)投資研究会」の座長を務め、「伊藤レポート2.0」を公表。また2018年には同省の「SDGs経営/ESG投資研究会」座長。2019年より「TCFDコンソーシアム」会長。

〈協賛講演〉

人的資本時代に求められる人材×データ活用
~先進企業が取り組むタレントマネジメント事例~

外部環境が大きく変動する中、人的資本時代においては人事戦略や経営戦略の変化も求められています。

このような変化に対応するためには、ITと人材データを活用したタレントマネジメントが必要です。

本講演では、HRテックの最新情報や活用方法について、先進企業での導入事例を交えながら解説します。

株式会社プラスアルファ・コンサルティング
取締役副社長
鈴村 賢治

「〈協賛講演〉」の様子

株式会社プラスアルファ・コンサルティング
取締役副社長
鈴村 賢治


中央大学卒業後、野村総合研究所に入社。テキストマイニング・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、普及のため、日々全国を駆けめぐっている。

〈ゲスト講演〉

ロート製薬にみる「Well-being経営」の実践
~個人と会社が共に成長するために

  • ロート製薬が取り組む「Well-being経営」
  • 社員のWell-being を高めるもの
  • 人的資本経営の実践に向け、これからの人事に求められること

ロート製薬株式会社
取締役 CHRO
髙倉 千春

「〈ゲスト講演〉」の様子

Voice of attendees

「具体的な事業会社の先進事例は大変に参考となりました。」

「当社のような90名程度の会社では人材確保が喫緊の課題だけに、社員(人材)の資質活用までは手が回らないのが現状です。ただ、講演内容には大いに考えさせられました。」

ロート製薬株式会社
取締役 CHRO
髙倉 千春


1983年、農林水産省入省。1990年に米国Georgetown 大学にて、MBAを取得。1993年よりコンサルティング会社にて、新規事業に伴う組織再編、人材開発などに携わる。その後、人事に転じ、1999年ファイザー株式会社、2004年日本べクトン・ディキンソン株式会社、2006年ノバルティスファーマ株式会社の人事部長を歴任。2014年に味の素株式会社入社後は、グローバル人事部長として、グローバル戦略推進に向けた人事制度の構築をリードした。2020年4月ロート製薬株式会社に入社、取締役 人財・WellBeing経営推進本部長を経て2022年4月より現職。

〈協賛講演〉

エンゲージメントの裏を行く「静かな退職」の実態と対策
~「静かな退職」によってウェルビーイングは実現されるのか~

昨年後半から「静かな退職」という言葉がメディアでもよく取り上げられるようになりました。退職せずに最低限の仕事をこなすという「静かな退職」は、「エンゲージメント」に真っ向から対抗するような姿勢といえます。世界的に「静かな退職」が注目されるようになった背景、想定される影響、会社・組織が対処する必要性などを整理しながら、ウェルビーイングやワークライフバランスなどとの関係についても考えてみたいと思います。

クアルトリクス合同会社
EX ソリューションストラテジー シニアディレクター
市川 幹人

「〈協賛講演〉」の様子

クアルトリクス合同会社
EX ソリューションストラテジー シニアディレクター
市川 幹人


住友銀行(現三井住友銀行)、三菱総合研究所を経て、ヘイグループ(現コーン・フェリー・ジャパン)およびウイリス・タワーズワトソンにおいて、従業員意識調査チームの統轄責任者を歴任。従業員の声に基づく組織改革支援に豊富な経験を有する。クアルトリクスでは、従業員エクスペリエンス分野推進のディレクターとして、エンゲージメント調査を中心に様々な従業員向けの調査の考え方、実行・活用の仕方に関する情報発信やアドバイス提供を行なっている。

〈特別講演2〉

岩出式・心理的安全性の極意
~大学ラグビーV11! 常勝集団チーム再構築の裏側

  • ラグビー大学選手権9連覇の後、V10達成まで3年間の道のりと復活劇
  • 「心理的安全」が機能する環境と落とし穴
  • Z世代のモチベーションマネジメント

帝京大学
スポーツ局長
(帝京大学ラグビー部前監督)
岩出 雅之

「〈特別講演2〉」の様子

Voice of attendees

「心理的安全性の深いところまで理解が進み、組織つくりの参考になった。」

「深慮に満ちた学生指導に感銘を受けました。特に、べスプラの披露に傾きがちな一般の企業系講師やコンサルタントからはなかなか聴けない、「落とし穴」についてのお話が、大変興味深かったです。」

「失敗から学んで再び優勝を勝ち取るというのが、やればできると思わせてくれます。」

帝京大学
スポーツ局長(帝京大学ラグビー部前監督)
岩出 雅之


帝京大学スポーツ局局長、スポーツ医科学センター教授。1958年和歌山県新宮市生まれ。1976年和歌山県立新宮高校卒業、1980年日本体育大学卒業。大学時代、ラグビー部でフランカーとして活躍し、1978年度全国大学ラグビーフットボール選手権大会で優勝の原動力になり、翌年度、主将を務めた。教員となり、滋賀県教育委員会、公立中学、高校に勤務。滋賀県立八幡工業高校では、ラグビー部監督として同校を7年連続で花園(全国高等学校ラグビーフットボール大会)出場に導いた。高校日本代表コーチ、同監督を歴任後、1996年より帝京大学ラグビー部監督。2009年度全国大学ラクグビーフットボール選手権大会で創部40年目に初優勝。以来、2017年度まで前人未到の9連覇を記録。2021年度に同大会で優勝しV10を達成、2022年度V11達成し二連覇中、26年続けたラグビー部監督を勇退。現在は、帝京大学スポーツ局長として、同大学のスポーツ関連を統括する。著書に『負けない作法』(共著、集英社)、『常勝集団のプリンシプル』『逆境を楽しむ力』(日経BP)がある。

〈協賛講演〉

1on1のセカンドステージ
~心理的安全性をベースに人材育成につなげる実践事例~

多くの企業、職場で1on1が普及してきています。一方、形だけはやっている「なんちゃって1on1」という言葉も聞かれるようになりました。本セミナーでは、うまくいかない1on1では、「実際にどのような会話がなされているのか?」についての具体事例を取り上げ、問題を構造的に整理し、1on1のセカンドステージ~定着と成果創出~への、具体的な解決策についてお伝えします。

株式会社ファインド・シー
代表取締役
小髙峯 康行

「〈協賛講演〉」の様子

株式会社ファインド・シー
代表取締役
小髙峯 康行


1969年生まれ、鹿児島県出身。1991年4月に株式会社リクルート入社。営業経験後、組織人事コンサルング業務を経験。1999 年9月退社。2002年3月株式会社ファインド・シー設立。2020年株式会社ビジネス代謝ラボ設立。研修、サービスの企画開発、研修講師、営業・組織人事コンサルタントとして活動。 著書「可能性のマネジメント」講演多数。

〈特別講演3 + 特別鼎談〉

一人ひとりが活きる経営
~社員のウェルビーイングの実現~

  • 挑戦意欲と自律したキャリア形成支援
  • Diversity , Equity & Inclusion の推進

パナソニックホールディングス株式会社
執行役員 グループCHRO(最高人事責任者)
三島 茂樹

「〈特別講演3 + 特別鼎談〉」の様子

ウェルビーイングが機能する条件

人的資本経営
~カギは従業員のWell-beingとエンゲージメント~

ロート製薬株式会社
取締役 CHRO
髙倉 千春

パナソニックホールディングス株式会社
執行役員 グループCHRO(最高人事責任者)
三島 茂樹

学習院大学 経済学部経営学科 教授
一橋大学 名誉教授
守島 基博

「〈特別講演3 + 特別鼎談〉」の様子

Voice of attendees

「途中までしか視聴できませんでしたが、ディスカッションで改めて聞けるお考えもあり、大変勉強になりました。」

パナソニックホールディングス株式会社
執行役員 グループCHRO(最高人事責任者)
三島 茂樹


1987年3月 大阪市立大学法学部卒業。1987年4月 松下電器産業株式会社(現パナソニック ホールディングス)入社。同社事業部門・本社部門にて一貫して人事畑を歩み、組織責任者および事業・組織構造改革などのプロジェクトを担当。2005年 国際経営マスタープログラムをランカスター大学(英国)にて修了。2013年9月より同社コーポレート戦略本部人事戦略部部長、2016年4月より人事・採用・教育などの同社本社部門を統括する役割に就き、2019年4月より全社チーフ・ヒューマン・リソース・オフィサー(CHRO)を務める。

学習院大学 経済学部経営学科 教授
一橋大学 名誉教授
守島 基博


米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。人的資源管理論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor。慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員、経済産業省産業構造審議会臨時委員などを兼任。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』、『人材の複雑方程式』、『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』(日本経済新聞出版)、『人事と法の対話』(有斐閣)などがある。